MOSマスターとは？過去の位置づけと現行最上位MOS Expertの違いを解説
「パソコン教室ISA」ライターチームです。
Officeスキルは、事務業務や資料作成、データ管理など、企業活動の幅広い場面で求められる基礎力です。その実力を客観的に示せる資格として、Microsoft Office Specialist（MOS）が活用されています。
なお、MOSマスターはMOS 2016で設けられていた上位称号で、現在実施されているMOS 2019／365では公式な称号として定義されていません。現行の上位称号としては、条件を満たすことでMOS Expertが認定されます。
取得を検討する際は、難易度や評価のされ方、履歴書での扱いを正しく理解しておく必要があります。この記事では、MOSマスターの位置づけを整理したうえで、現行のMOS Expertを含めた価値や条件、評価されやすいポイントまで解説します。
MOSマスターとはOfficeスキルを証明する資格のこと
MOSマスターは、MOS 2016まで公式に設けられていた上位の称号です。WordやExcelなど複数のMOS試験を、定められた条件と同一バージョンで取得した場合に認定されていました。1つの試験に合格して取得する資格ではなく、複数科目の合格実績をまとめて評価する位置づけだった点が特徴です。
ここでは、MOSマスターがどのような条件で認定されていたのか、現在のMOS制度における位置づけとあわせて解説します。
一般（スペシャリスト/アソシエイト）や上級（エキスパート）とは役割が異なる
一般（スペシャリスト/アソシエイト）や上級（エキスパート）は、特定のOfficeソフトごとの操作スキルを確認する試験として位置づけられています。Word、Excel、PowerPointなど、それぞれのソフト単位で合否が判定される点が特徴です。
一方でMOSマスターは、MOS 2016まで存在していた上位称号であり、複数のMOS試験に合格した実績をまとめて評価する仕組みでした。現在のMOS制度では、MOSマスターに代わる形でMOS Expert称号が上位資格として位置づけられています。
MOS Expertは、一般（アソシエイト）認定を前提としたうえで、上級（エキスパート）試験に合格することで認定される称号であり、現行制度における実務レベルの高いスキル指標となっています。
現在はMOS Expertが上位称号として位置づけられている
MOS 2019／365では、MOSマスターという称号は公式に定義されておらず、現在の上位称号はMOS Expertとなっています。MOS Expertは、MOS Associate認定を前提としたうえで、上級（エキスパート）試験に合格することで認定される称号です。
過去のMOSマスターが「複数科目の合格実績をまとめて評価する称号」だったのに対し、現行制度では、より実務に直結した上級スキルを段階的に証明する仕組みに整理されています。
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転職・就職におけるMOS資格の評価
現在の採用や評価の場面では、MOS Expertや各MOS試験の合格実績がスキル判断の基準として用いられています。特定ソフトに限らず、Office業務全体に対応できるかどうかは、取得している試験内容やレベルによって判断されるのが実情です。
ここでは、現行のMOS制度を前提に、転職・就職の場面でどのように評価されやすいのかを解説します。
事務職や管理部門では即戦力スキルとして評価されやすい
事務職や管理部門では、Wordによる文書作成、Excelでの数値管理、PowerPointでの資料作成が日常業務として発生します。MOS資格はこれら複数ソフトの使用を前提とした資格のため、入社後に担当する業務内容を具体的に想定できます。
基本的なOffice業務を一通り任せられる人材として評価されやすいでしょう。
業務効率化スキルを客観的に証明できる資格として評価される
MOS試験は、実際にOfficeソフトを操作しながら課題を進める実技形式です。作業手順や機能の使い方を理解していなければ対応できないため、知識だけでなく実務での操作力が問われます。MOS Expertや各上級（エキスパート）試験に合格していることは、業務の中でOfficeソフトを使い分けながら作業を進められるスキルを客観的に示す指標になります。
その結果、業務効率化に直結するスキルを備えた人材として評価されやすくなります。
未経験職種への転職時に基礎ITスキルの証明になる
未経験職への転職では、これまでの実務経験だけでは業務対応力を判断しにくい場合があります。MOS Expertや各上級・一般試験の合格実績は、業界や業種を問わず使用されるOfficeソフトを対象としているため、WordやExcelを使った基本的な業務に対応できることを客観的に示せます。
その結果、基礎的なITスキルを備えた人材として評価されやすくなります。
ITツールを活用した業務対応力を備えていることを示せる
実際の業務では、文書作成、数値管理、資料作成をそれぞれ単独で行う場面は多くありません。内容を連動させながら作業を進める必要があります。MOS Expertや各MOS試験は、Word・Excel・PowerPointなど複数のOfficeソフトを対象としているため、業務全体の流れを意識した操作スキルを評価しやすいことが特徴です。
そのため、業務の流れに応じてツールを切り替えながら作業を進められるスキルを証明できます。
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MOS Expertの取得条件
MOS Expertは、現行のMOS制度において定義されている称号です。認定には、段階的に設定された条件があり、受験するバージョン（2019／365）によって要件の考え方も異なります。
ここでは、MOS Expertの認定条件を整理し、受験前に確認しておきたいポイントを解説します。
MOS Associate認定に合格すること
MOS Expertの認定を受けるには、MOS Associate認定を取得していることが前提条件となります。上級（エキスパート）試験に合格していても、MOS Associate認定を取得していない場合は、MOS Expertとして認定されません。
MOS Associateは、WordやExcelなどの基本操作を中心に、実務で頻繁に使用される機能について一定の操作スキルを有していることを示す認定です。
上級（エキスパート）試験に合格すること
MOS Expertの認定には、MOS Associate認定に加えて、Excel上級（エキスパート）試験とWord上級（エキスパート）試験の2科目に合格していることが条件として定められています。上級（エキスパート）試験では、基本操作だけでなく、文書管理や高度な表計算など、実務で使用される応用機能までが出題範囲に含まれます。
なお、上級（エキスパート）試験を1科目のみ取得している場合は、MOS Expertの認定条件を満たしません。
全て同一バージョンの試験でそろえること
MOS Expertの認定を受けるには、原則として同一バージョンのMOS試験で必要な条件を満たす必要があります。たとえば、MOS 2019で受験する場合は、MOS Associate認定および上級（エキスパート）試験を、すべて2019で統一して取得しなければなりません。
受験バージョンが異なる試験を組み合わせた場合、条件を満たしていてもMOS Expertとして認定されないケースがあります。そのため、受験前に対象バージョンと認定条件を公式情報で確認しておくことが重要です。
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MOS Expertの難易度
MOS Expertは、MOS Associate認定に加えて上級（エキスパート）試験を複数科目取得する必要があるため、一定の学習量と準備期間が求められます。一般的なMOS試験と比べて、出題範囲や操作レベルが高く、計画的な学習が必要です。
ここでは、現行制度におけるMOS Expertの難易度について解説します。
上級（エキスパート）試験の難易度が最も高い
MOS Expertでは、WordとExcelの上級（エキスパート）試験の両方に合格する必要があるため、難易度は高くなります。上級（エキスパート）試験では、基本操作に加え、関数の組み合わせや文書管理など、実務で使われる応用操作が問われます。
そのため、一般（スペシャリスト/アソシエイト）と比べて学習時間が長く、初心者の場合は80時間程度、日常業務でExcelやWordを使っている人でも45時間程度の学習が目安です。
実務経験の有無で難易度の感じ方が変わる
MOS Expertの難易度は、Officeソフトの実務経験によって感じ方が大きく変わります。日常業務でExcelやワードを使っている場合は、操作内容を整理し直す学習内容になります。一方、実務経験がない状態で上級（エキスパート）試験を目指す場合は、知識を身につけるだけでなく、操作そのものに慣れるための学習が必要欠かせません。
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MOS Expertの合格率
MOS試験は公式な合格率を公表していませんが、一般（スペシャリスト/アソシエイト）は約80％、上級（エキスパート）は約60％が目安とされています。MOS Expertは、これら複数試験に合格した結果として認定されるため、単一試験より取得のハードルは高くなります。
企業がMOS資格を取得した人材を育成すべき理由
MOS資格を取得した人材の育成は、単なる資格取得支援にとどまらず、Office業務の進め方を標準化し、業務品質を一定水準にそろえるための施策となります。特定の個人に依存しない業務体制を作る上で、共通スキルを持つ人材の存在は重要です。
ここでは、企業視点でMOS資格を取得した人材を育成するメリットを解説します。
従業員の業務処理スピードと正確性が向上する
MOS資格で求められる操作は、実務で頻出する処理を前提としています。関数の使い分けや文書管理など、自己流ではミスが起きやすい作業を整理して学べることが特徴です。その結果、作業手順が統一され、処理スピードだけでなく成果物の内容も安定しやすくなります。
個人差による品質のブレを抑えられることは、組織全体の生産性の向上につながります。
業務の属人化を防止できる
Office業務は、担当者ごとのやり方に依存しやすい分野です。MOS資格を取得した人材が増えることで、特定の従業員しか分からない資料作成や集計作業を減らせます。操作レベルや考え方が共通化されるため、引き継ぎや担当変更時の負担も軽減可能です。
結果として、業務がブラックボックス化するリスクを抑えた体制を構築しやすくなります。
デジタルツールを使った業務に全社的に対応しやすくなる
多くの業務システムは、最終的にExcelやワードと連携して使われます。MOS資格を取得した人材がいることで、ツール導入後のデータ加工や資料作成を内製しやすくなります。外注や一部従業員への依存を減らし、現場で完結できる業務範囲を広げられることは、企業にとって大きなメリットといえるでしょう。
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MOS Expertの履歴書での書き方と評価されるポイント
MOS Expertは、履歴書での書き方に注意が必要です。資格名の省略やバージョンの記載漏れがあると、取得内容やレベルが正しく理解されません。ここでは、一般的な書き方と注意点を解説します。
履歴書では正式名称とバージョンを正確に記載する
履歴書では、MOS Expertを略さずに正式名称と取得したバージョンを明記しましょう。MOS Expertだけでは取得内容が曖昧になります。Microsoft Office Specialist Expert（MOS 365）のように正式名称で記載することで、どのバージョン・条件で取得した資格なのかを正確に伝えられます。
職務内容とセットでスキルをアピールすると評価されやすい
MOS Expertは、資格名だけを記載するよりも、業務内容とあわせて書くことで意図が伝わりやすくなります。たとえば、Excelでの集計業務やPowerPointでの資料作成など、実際に使用してきた業務を補足すると、資格が実務と結びついていることを示せます。資格で得た知識をどのように生かせるのかを前提にした記載を意識しましょう。
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MOS Expertは、複数のOfficeソフトを実務で使えるレベルにあることを示せる資格です。上級（エキスパート）試験を含むため一定の学習は必要ですが、取得条件や難易度、評価のされ方を正しく理解して進めれば、転職やキャリアアップに活かしやすくなります。
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